東日本大震災の復興支援を話し合う「東日本大震災関連フォーラム」が5月13日、天白キャンパスで開かれ、学生や教職員約100人が、本学教員や職 員による現地報告を聞き、今後の名城大学としての復興支援策について話し合いました。フォーラムは4月8日の緊急集会に続く2回目の全学集会で、午後5時 半からN304教室で、都市情報学部の大野栄治学部長の司会で始まりました。被災地の現状を報告したのは3月11日の大震災発生直後の現地入りに続いて、 4月末からはほぼ毎週、週末を中心に岩手県陸前高田市を訪れ、被災状況の調査にあたっている都市情報学部の柄谷友香准教授（都市防災計画）と、学生たちが 現地でボランティア活動をする場合に備えての情報収集のため4月20、21日に宮城県の気仙沼市、南三陸町、石巻市などを訪れた学務センターの青山和順課 長と樋口義博さん。

柄谷准教授は「被害規模はまさに未曽有で、陸前高田市では住民たちが支えあう自治会も消滅し、消防団員たちの不明者も多い。支援のNPOや行政などいろん な人たちが入っているが、情報を共有して、組織を有効に機能させるためにも被災者台帳とも言えるカルテづくりが必要」と報告しました。青山課長と樋口さん は、被災の爪痕が生々しい現地の惨状を、撮影した写真とともに紹介。樋口さんは「これまでにも新潟などで地震被災地の現場を見てきたが、ここまでひどい現 場は見たことがない」と報告しながら、「現地での支援ボランティア活動にはしっかりした機関のマネジメントが必要だが、ボランティアを振り分ける体制が不 十分な自治体もある。伝染病も甘くみてはいけないし無理は禁物。状況も刻々と変わっており、現地に入る際には高い意識を持ってもらいたい」と述べました。

参加者からは「現地活動では発病者の半分は死亡するという破傷風対策も必要」「大学としての支援の具体策を早急に議論すべきだ」「現地ではなく名古屋で参 加できる支援ボランティアの情報を知りたい」などの意見が出されました。また、ボランティア協議会の学生からは「現地での支援活動に役立てるため、中古タ オル3万枚を贈る運動を呼びかけている。1万6000人の学生が1人2枚で達成できるのでぜひ協力してほしい」と訴えました。最後に復興支援のために発足 した生活支援本部長の今西文武学務センター長から、近く学生30人が現地入りする計画があることが報告されました。

【写真】被災地の生々しい惨状が報告された東日本大震災関連フォーラム（5月13日、共通講義棟北N304教室で）